情況サブプライムから世界金融恐慌へ
２ サブプライム金融危機の歴史的位相
拙著『「資本論」を読む』（講談社学術文庫、二〇〇六年、四一一ページ）において、マルクスの信用論にはつぎのような重要な認識が示されていると述べた。すなわち、「信用制度は、諸資本の遊休資本を社会的に節減して利潤率を高め、利潤率を均等化する合理的組織を形成するとともに、その反面で、資本の致富行動を『純粋で最も巨大な賭博・思惑制度にまで発展させ』『過剰生産や商業での過度の投機の主要なてことしてあらわれ』（『資本論』国民文庫版⑦二二八―二九ページ）、ときには破壊的機能を逆進的に発揮する側面をも有する。」現代の資本主義は、こうした信用制度ないし資本市場をふくむ金融システムの合理的で効率的な機能と、その投機的利用を介しての破壊的作用への反転の弁証法を、変動相場制のもとでの貨幣・金融取引のグローバリゼーションをつうじ、いっそう大規模に展開しつつある。まさにカジノ資本主義化しているといえる。
とはいえ、こうしたカジノ的金融の投機的利用とその崩壊による破壊作用は、産業的蓄積の基礎過程との関連において、原理的恐慌論の論理の直接的適用によって容易に理解できるとはかならずしもいえないし、現代資本主義の推移に特徴的なバブルとその崩壊の反復も、それぞれの時期に異なる様相を提示してきているのである。
たとえば、戦後の高度成長を終結させた一九七三―七五年のインフレ恐慌は、先進諸国をつうずる労働力商品と原油をふくむ一次産品の供給余力にたいする産業資本の過剰蓄積にともなう利潤率の圧縮を基礎過程として先行させ、その点ではまさに資本過剰論的恐慌論の基本論理を現代世界の動態に再現し提示するものとなっていた。ブレトンウッズ国際通貨体制の崩壊過程がこれに随伴していたために、古典的恐慌とは逆に、通貨・信用の過剰な拡大が継続して、悪性インフレによる素材・原料など商品の投機的在庫の膨張が、通貨の過剰と商品の不足の姿をとって再生産を攪乱収縮させる特殊な恐慌を生じていた（拙著『現代の資本主義』講談社学術文庫、一九九四年、第三章）。
その後の長期経済不況の経過のなかで、現代の資本主義は一九八〇年代に入ると、ケインズ主義から新自由主義に移行して、緊縮的な財政金融政策によりインフレを沈静させるとともに、公企業の民営化などによる労働運動への破壊的攻勢、情報技術によるオートメーション化による非正規労働者の増大、企業の多国籍化による途上諸国低賃金労働者の利用増大などをあわせて、労働力商品の供給制約、労賃の圧迫を反転し、労働者の所得をきびしく抑制する方向に再編をすすめてきている。情報技術により投資単位を軽薄短小化しつつ、労賃コストを大幅に圧縮して再編をすすめた大企業は、自己金融化傾向を強め、かつての高度成長期と異なり、過剰設備をかかえがちとなり、設備投資に社会的遊休資金を継続的に吸収する度合いを大きく低下させ、金融市場に投機的バブルに動員されやすい過剰資金が累積する傾向を強められていった。いわば、古典的景気循環の不況局面に類似の状況が長期慢性化することとなり、その基調のうえに、金融主導の投機的景気とその破綻が反復されることになってきているのである。
加えて、アメリカはドルの国際通貨特権により国際収支赤字を積み重ねることができ、その他の主要諸国はその反面としてドル債権を外貨準備として蓄積しやすく、しかもその双方ともに変動相場制度のもとで対外支払い準備による通貨・信用供給の国際的規律から解放されて、通貨・信用を膨張させる金融政策を採用しやすくなってきている。とくにインフレが沈静された一九八〇年代中頃以降に生じたアメリカの高金利、ドル高、貿易赤字による産業空洞化傾向、日米貿易摩擦の是正にむけてのプラザ合意（一九八五年）をうけて、日本では国際協力として実施された低金利政策が、内需拡大を意図した湾岸副都心計画などの公共事業再拡大とあわせて、日本の地価、株価の上昇をめぐる巨大バブル膨張の重要な契機となった。それにともない、貯蓄性向の高い日本の家計の貯蓄性資金、大企業の余裕資金などが株式、土地、事業用建物、住宅などの投機的購入に大動員されて、八九年末にかけて株価総額で三倍、三大都市圏での地価を二倍半に押し上げるバブル（実体経済の動向をこえる投機）を膨張させ、その過程で富裕層からキャピタルゲインによる消費需要を拡大させてゆく。
しかし、そのバブル膨張によるブームとその崩壊過程では、一九七三年にかけて生じたような労働力と一次産品の供給余力にたいする現実資本の過剰蓄積の困難、労賃や石油など一次産品価格の上昇とそれによる利潤圧縮はさほど生じていない。しかし、八九年に原油価格と若干の賃金の上昇からのインフレ懸念による公定歩合の予防的引き上げと、不動産向け融資の総量規制とが実施され、それらを契機に、もっぱら過剰資金を利用した投機的な株式と不動産のバブル的取引の過大な拡張が反落し、崩壊する。そこから生じた膨大な不良債権の損失が日本の銀行の機能を損ない、九〇年代から新世紀初頭までに及ぶ失われた一〇年を招くにいたったのである。
その後、同様のバブルとその崩壊が周辺アジア諸国に生じて一九九七年アジア危機をもたらし、ついでアメリカのニューエコノミー・ブームがバブルのバトンを引き継ぎ、二〇〇一年のその崩壊が、さらにアメリカの住宅市場のバブル的ブームに交替して、今回のサブプライム危機からの大崩壊に連なっている。それらのバブルと崩壊のメリーゴーラウンドの進行において、先進諸国の金融セクターが新自由主義的規制撤廃をうけて、主導的役割を演じ続け、実業セクターにくらべ経済的役割を大きく増大している。たとえばアメリカでは、金融会社の利潤総額が一九七〇―八〇年代には非金融会社の利潤総額の五分の一程度であったのに、二〇〇〇年にはその二分の一となり、さらに七割をこえる年もみられるようになっている。その間にＧＤＰにしめる金融セクターの比重も一一％程度から二一％に増大し、製造業セクターの比重は逆に二五％から一三％に低下している。
それは現代資本主義のグローバリゼーションのなかで、生産拠点が中枢先進諸国からアジアなどの周辺途上諸国に移転させられる傾向と、金融セクターの扱う取引もまたそれら活力を増した周辺諸国に流出入する資金やオイルマネーを加えてグローバル化している状況とを反映しているといえよう。
そのような現実資本と貨幣資本の蓄積のグローバルな再編を基礎として、反復されてきたバブルの崩壊による金融危機は、現代世界においては、古典的恐慌や一九七〇年代初頭のインフレ恐慌とは異なって、かならずしも産業的現実資本の過剰蓄積やそこから生ずる利潤率の急落に起因する貨幣信用恐慌とはいえない特性が認められる。
この文脈で、『資本論』のマルクスが、支払い手段としての貨幣の機能に関連して恐慌の可能性に論及した箇所につぎのような注を追加していることが想起される。すなわち、「本文ですべての一般的な生産・商業恐慌の特別な段階として規定されている貨幣恐慌は、やはり貨幣恐慌と呼ばれてはいても独立にあらわれることのある、したがって産業や商業にはただはね返り的に作用するだけの特殊な種類の恐慌とは、十分に区分されなければならない。このあとのほうの恐慌は、貨幣資本がその運動の中心となり、したがって銀行や株式取引所や金融界がその直接の部面となるものである。」（『資本論』国民文庫版①二四三ページ）。産業・商業恐慌と一体化して生ずる本来の古典的貨幣恐慌と区別される、独立の貨幣恐慌をわれわれは貨幣恐慌の第二類型と名付けたことがある。（拙著『貨幣・金融の政治経済学』岩波書店、二〇〇二年、一三〇ページ）。実際、資本主義市場経済には、貨幣資本が中心となり、銀行、株式市場、金融界が直接の部面となる、第二類型の貨幣恐慌を生ずる内在的傾向も、一七世紀のチューリップ恐慌や一八世紀のサウスシー・バブルス以来、抱え込んできているのであり、新自由主義的グローバリゼーションの過程で反復されてきたバブル崩壊の金融危機もその現代的あらわれを示すところとみることができる。
とはいえ、そのような第二類型的貨幣恐慌の規定を想起させる現代のバブルの崩壊も、つぎのような意味では、宇野学派の原理的恐慌論を考察の基準とし、現実資本の蓄積の動態、ことに資本と賃労働の関連を基軸に分析されなければならないであろう。すなわち、現代世界に反復されているバブルとその崩壊は、さきにもふれたように多国籍化しつつ自己金融化して設備投資に資金の動員の度合いを低下させている大企業における現実資本の蓄積の動態を基礎として、慢性的に増大する世界的な過剰資金が投機的取引に発作的に過度流入しやすくなっている構造のもとで生じていることにまず注意しなければならない。しかも、反復されている各時期の投機的バブルの特性や社会的作動、さらには産業や商業へのはね返り的作用の内実に分析をすすめるさいには、資本と賃労働の関連の動態にとくに注目することが肝要となろう。
とりわけ、今回のアメリカ発のサブプライム金融危機の発生過程には、つぎのような歴史的特性がともなっていた。すなわち、二〇〇一年のニューエコノミー・ブームの崩壊に続く、アメリカの景気回復とブームは、圧倒的に住宅市場に依存するものとなっていた。ブッシュ政権期の経済成長の約四割は住宅市場に依存するものとなっており、その大部分は住宅金融に依存していた。住宅価格の上昇が続いているかぎり、その資産価格の上昇分はまたクルマなどの購入のための消費者金融の担保としても利用され続けた。住宅金融をふくむ消費者金融が世界最大の消費市場アメリカのブームを支え続けていたのである。その大規模なブームは、アメリカにおける労働者階級の広範な部分を巻き込むものであった。サブプライム層もその一環に組み込まれ新たな金融市場の対象部分とされていたのである。
ふりかえってみると、資本主義の信用・金融システムは、社会的遊休資金を主として資本主義企業の蓄積の促進のために動員する機構をなし、消費者金融は質屋、高利貸、消費者金融会社など、周辺的存在に位置づけてきた。しかし、大企業が自己金融化してゆくなかで、あらためて資本主義的金融セクターの中枢部をなす大手銀行が、住宅金融などの消費者金融の拡大に積極的に進出し、広く労働者世帯を重要な貸付対象としてとりいれる傾向を強めてきている。その結果、資本主義経済の基本前提をなし、また矛盾の根源をもなす労働力の商品化が深化されて、商品化された労働力の代価としての賃金所得にかなりの元利払いの負担をおわせ、搾取・収奪を重ねる社会経済機構が、資本主義の中枢に広く形成されたのである。いわば労働力の商品化による剰余労働の搾取に、労働力の金融化による重層的搾取が現代的に組織される傾向がみとめられるわけである。その傾向は一九八〇年代の日本のバブルの一環としても、大手諸銀行による住宅金融の大幅拡大の形態でかなりの程度展開されつつあった。しかし、二〇〇二年からの景気回復に向けての低金利を利用したアメリカの国内金融の拡張は、さらに大規模に労働者階級への住宅金融を中心とする消費者金融に注力する特徴をもっていた。
そのさい、過去に元利払いの延滞履歴があったり、所得に対する返済率が五〇％をこえる低所得者で、信用力が十分とはいえないサブプライム層（信用力があるプライムローン対象者でない人びと）への住宅ローンが、新たな市場として開拓され積極的に拡大されて、のちにサブプライム問題を生ずることになった。そのひとつの歴史的背景には、一九六〇年代以降の公民権運動の成果が逆用されたという皮肉な事情がある。すなわち、公民権運動をうけて、低所得のマイノリティーに銀行口座も開設させないような差別を撤廃させ、地域再投資法（一九七七年）や選択的抵当権取引均等法（一九八二年）も成立する。これらの法規は、各地域で銀行などに集められた資金の一部を住宅ローンに還流させ、しかも従前のようなスラム化しがちな低所得層の集まる区域を地図上の赤線区域として住宅担保融資対象外に差別・除外することは認めないという、金融の民主化を実現する意味をもっていた。ところがそれらが、住宅ブームのなかで金融機関によりこれまでにない新たな低所得者層向け住宅ローン市場開拓への手がかりとして利用され、結果的に収奪的貸付としての機能の拡大をもたらすこととなったのである。
アメリカの住宅ブームは、一九九六年からのニューエコノミー・ブームの一環として始まり、二〇〇六年までの一〇年間に平均して住宅価格を二倍あまり押し上げ続け、ことに二〇〇二年以降のアメリカ経済の主軸の役割を演じていた。その全体が住宅金融に大きく支えられていた。その総額は、二〇〇六年までに一三兆ドルとほぼアメリカのＧＤＰと同額となり、国債や社債の規模をはるかに上回っている。そのうち、サブプライムローンは二〇〇一年以降に急増し、二〇〇六年には実行ベースで住宅金融の二〇％、その総残高の一三％（実額で一・七兆ドル）を占めるにいたる。サブプライムローンの標準モデルは二〇万ドルとされているから、残高からみれば、八五〇万世帯（アメリカにおける一世帯平均ほぼ三人をこれに乗ずれば約二五五〇万人）のサブプライム層が、住宅ローンを負っていたことになる。住宅ローンの総額一三兆ドルの全体をとり、平均かりに四〇万ドルのローンが組まれているとすれば、三二五〇万世帯（三倍すれば）アメリカの全人口約三億人のほぼ三分の一が住宅ローンによって新居をえたものと思われる。日本の巨大バブル直後の一九九三年の住宅ローン残高は一四一兆円（九二年の住宅ローンの平均額二七四〇万円で割ればほぼ五一〇万世帯）と見積もられているから、アメリカの住宅金融とそれによる住宅ブームの規模は、それにくらべてもはるかに大規模であったことがわかる。
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